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インターネット動画配信サービスに関するマーケティングデータ

企業名:朝日大学マーケティング研究所

地デジ対応による消費者のテレビ視聴行動の変化について、様々な角度から調査したもの。

資料詳細説明

【要約】
(1) インターネットに接続できるテレビの認知率は全体の62.3%、実際に接続しているのは認知者の24.1%(全体の15.0%)。
 認知は高いが、実際の利用者は少なく、インターネットはパソコンでやるものという意識が強い。
(2) テレビ向けのインターネット有料動画配信サービスの認知率は全体の49.4%。実際に利用しているのはサービス認知者の7.2%(全体の3.5%)。
 認知は高いが利用率も利用意向はも低い。利便性と価格設定が課題。
(3) スマートフォン利用者で、スマートフォン向けの有料動画配信サービスを利用している人は14.5%。一方、無料動画サイトを閲覧している人は51.8%。
 インターネットを使った有料動画配信サービスは、競合の多いテレビよりも、操作性が良く、個人の持ち物であるスマートフォンを対象にしたほうが普及が早いかもしれない。

対象業種

全業種

対象企業規模

企業規模問わず

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